全国学力テスト結果の分析

　大阪大学などの研究グループが、２００７年全国学力テストと１９６４年全国テストを、社会環境を加えて都道府県別に分析したところ、学力を左右する要因として、「離婚率」「持ち家率」「不登校率」の３指標の比重が高まっていることが分かりました。

　３指標はいずれも、家庭・地域・学校での人間関係の緊密さに関連する指標で、研究グループは、「年収などの経済的要因よりも、人間関係の『つながり格差』が学力を左右する傾向にある」「離婚率の高さや持ち家率の低さが、結果的に親や祖父母、近所との接触機会を少なくしている。社会環境が子どもの生活や意識を不安定化させている。」「家庭や地域のつながりが緊密に残った場所ほど学力が高い。」「子どもと保護者や先生の信頼感、地域の支えなど、つながりの回復が学力向上の打開策になる。」と指摘しています。